働き方改革のヒント3 製薬・医薬品業界

導入が広がるテレワークの
効果を最大化するには

2000年代から在宅勤務をはじめとするテレワークを積極的に導入してきた製薬・医薬品業界。
多様な人材の活用に欠かせないテレワークの実施例と、
メリット・デメリットをふまえてテレワークの効果を向上させる方法についてご紹介します。


テレワークのメリット・デメリット
メリット
  • 1.通勤による心身の疲労が減少する
  • 2.ワークライフバランスが向上する
  • 3.時間ではなく成果への意識が高まる
  • 4.優秀な人材を確保できる
デメリット
  • 1.ちょっとした疑問を相談できない
  • 2.社員同士のコミュニケーションが不足しがち
  • 3.他の人の仕事を参考にするのが難しい
  • 4.プロセスの評価が難しい

1 テレワークの定着が進む
製薬・医薬品業界

「テレワーク」とは、オフィス以外の場所で仕事を行うことの総称で、
自宅で働く「在宅勤務」、
パソコン等の情報端末を活用して場所にとらわれず仕事をする「モバイルワーク」、
郊外に開設された「サテライトオフィス」への勤務が含まれています。

オフィス以外で働くテレワーク

厚生労働省「テレワーク導入のための労務管理等Q&A集」より

国土交通省の調査によると、テレワークは年々確実に普及しており、平成30年で「勤務先にテレワーク制度等が導入されている」と答えた会社員の割合は19.8%に達しています。

そうした中で、2000年代からいち早く「働き方改革」に取り組んでいるのが、製薬・医薬品業界です。例えば、毎週金曜日を「早帰りの日」として16時退社の推進を始めた国内大手製薬会社や、本格的に在宅勤務制度を立ち上げた外資系製薬会社など、時代の流れを先取りする取り組みが始まりました。

より自由に、時間と場所を選べる働き方へ

当初、各企業におけるテレワークは、育児や介護といった理由がある社員のための在宅勤務という、例外的な措置として始まりました。そのため、取得率は数%未満にとどまり、企業全体の働き方を改革するような大きな動きにはつながりませんでした。

しかし、在宅勤務や、その発展形であるテレワークが生産性向上に効果的であることが認められると、企業戦略の中核に置いて、全社員を対象に積極的に推進していこうという気運が生まれました。その後、次第に各社それぞれの社風に合ったテレワーク制度が形成され、今や「当たり前」のものとして定着しています。

さらに、最近では、取得条件や日時・場所の制限を緩和するなど、テレワークの自由度を一段と高める方向へ進化を遂げています。

「テレワーク」
製薬・医薬品業界各社、
最近の動き

  1. A社:取得理由を問わず、「基本的に前日までに上司と合意」しておけば、テレワークが可能
  2. B社:最大週5営業日、午前5時から午後10時の間、5分単位で、
    場所を問わずテレワークが可能に。対象従業員の8割近くが利用
  3. C社:フレックスタイム制で定められていた「1日の最低勤務時間」を廃止し、
    1カ月単位で時間を柔軟にマネジメントすることを可能に
  4. D社:MRを対象に、コアタイムのないフレックスタイム制を採用。
    1カ月単位で労働時間を自律的に管理し、業務の合間に、
    家事や育児、趣味など自由に使える長時間休憩を取っても良い。
    ただし、毎週木曜日に来週の行動予定を上司に提出し、アドバイスを受ける
Memo

では、テレワークの導入によって、社員や企業はどんなメリットを得られるのでしょうか? そして、運用上の問題は何か? そして、その問題を解消する方法はあるのでしょうか?

2 テレワークの
メリット・デメリットとは

国土交通省の調査では、テレワークのプラス効果トップ3は、「自由に使える時間が増えた」「通勤時間・移動時間が減った」「業務の効率が上がった」の3つがあがっています。

テレワーク制度について(n=3280)

記事全文PDFのダウンロードはこちらへ

しごとコンパスで社員と会社をポジティブに 働き方改革のポイント ポジティブワークプレスしごとコンパスで社員と会社をポジティブに 働き方改革のポイント ポジティブワークプレス

社員と会社の「働く」を
ポジティブな方向に
スイッチしませんか?

サービスファーストコンタクトセンター

0120878441

受付時間 9:30 ~ 17:30(土日、祝日、年末年始、弊社所定の休日を除く)
フリーダイヤルがご利用いただけない場合は TEL:06-6906-4018

ページの先頭へ