しごとコンパス

数字で見る
日本と海外の働き方

多様な海外の働き方、日本との違い

いま日本で大きな注目を集める「働き方改革」。しかし、一口に「改革」と言っても、職場環境の整備や個人の意識・働き方の見直しなど、さまざまな面での取り組みが必要になります。一方で、海外に目を向けてみると日本とは違う多様な働き方が見えてきます。ここでは日本と海外を比較して、これからの働き方、生産性向上に役立つヒントを見つけていきます。

日本の労働時間は高い水準をキープ

年間平均総実労働時間(就業者1人当たり)

※出所:独立行政法人 労働政策研究・研修機構「データブック国際労働比較2018」

日本では、1988年の改正労働基準法の施行から労働時間の減少が続き、2016年時点では1,713時間を記録しました。しかし、海外と比較してみるとまだ十分に長時間労働が解消されたとは言えません。最も労働時間が短いのはドイツの1,363時間で、日本よりも年間約350時間短くなっています。

海外から学ぶヒント!From U.S.A

日本よりも長時間働くアメリカ

アメリカが長時間働く背景には、有給休暇や育児休暇の法的な規定がなく休みが少ないことが挙げられます。また成果主義のため、よく働く人と割り切る人の2極化が進み、よく働く人が全体の水準を押し上げています。しかし、アメリカではワーク・ライフ・インテグレーションという考え方が進んでいます。仕事とプライベートを分けるのではなく、生活の一部として仕事を組み込むことで生産性と生活の質を高める動きがあります。

まだ十分に普及していない
日本のテレワーク

テレワーク普及率

単位:%

※出所: eurostat統計データ 2018、United States Department of Labor 統計データ2018、総務省「通信利用動向調査」

働き方改革の目玉として注目を集めるテレワーク。テレワークを活用した場合は生産性が約1.6倍※の成果が出るなど、今後労働効率を高めるための手段として期待されています。しかし、日本ではまだ13.9%しか普及しておらず、十分に浸透しているとは言えない状況です。

※総務省 2016年 通信利用動向調査の結果より

海外から学ぶヒント!From Sweden

スウェーデンは日本の約2.5倍、テレワークを活用

国連関連団体が発行するWorld Happiness Reportで、常に上位にランクインする北欧諸国はテレワークの普及率が高い傾向にあります。特にスウェーデンは日本の約2.5倍テレワークを活用しています。スウェーデンは欧州の中で、最も男性の育児休暇の取得率が高く、90%近く(2014年)に上っています。家庭と仕事を両立させる手段として、テレワークを積極的に利用していると考えられます。

日本の有給休暇取得率は最下位

休暇支給/取得割合

※出所: Expedia 有給休暇国際比較調査2018より抜粋

Expediaが発表した有給休暇支給/取得の国際比較レポートでは、日本の取得率は最下位の50%。次点のアメリカの71%を大きく下回っています。欧州各国は軒並み高い取得率で、ドイツ・フランスは100%、イギリスは96%とほぼ全数を消化しています。

海外から学ぶヒント!From Europe

欧州各国は計画的に長期休暇を取得

ドイツやイギリスでは、長期休暇の予定を早い段階で立てることで、休みを取りやすくしているなどの工夫をしています。休暇は社員に与えられた平等な権利という意識が浸透しているため、残ったメンバーがバックアップできるように多数の会社が体制を整えています。ワーク・ライフ・バランスを高めるためにも、休暇予定をしっかり立てることは日本においても参考にできるところはありそうです。

時間や場所に縛られない働き方が
生産性向上のポイントに

日本の生産性が低迷する原因の一つは、労働時間の使い方にあると考えられます。本来優先すべき業務に時間を多く配分することや、移動時間を節約できるテレワークを活用していくことで、生産性向上と長労働時間の是正が図れます。

「しごとコンパス」なら、
一人ひとりの最適な働き方を推進サポート

「しごとコンパス」は業務の実働時間や集中度をエビデンスとして残せるため、職場から離れたテレワークでも安心して働くことができます。また、取り組んだ業務毎の時間割合も見える化できるため、時間の使い方のムダを削減して、その分を質の向上やプライベートの時間に割り当てることができます。

このページをシェアする

    ページの先頭へ